Northern Rise 時事ネタオピニオン Vol.4
瀬川猛SC（スポーツコーディネーター）のスポーツ時事ネタ第４弾！
瀬川SC(スポーツコーディネーター）によるスポーツの時事ネタ紹介の第４弾をお届けします！
※２月８日から2月21日までの気になる時事ネタを日付順に掲載
目次
【目次】
1.「ホッケーの神髄 後輩へ」～トップ選手輩出を～（岩手県岩手町）
2.「脳卒中 働き盛り対策急げ」～子どもの肥満防止重要～（岩手県版）
3.「森山球場 愛称つけて」～町が命名権契約者募集～（岩手県金ケ崎町）
4.「僕が沖縄でコーヒー豆をつくる理由」高原直泰・独占インタビュー（全国版）
5.「遠野マラソン 今夏初の休止」～五輪重なり人員確保困難～ （岩手県遠野市）
6.「Ｗ杯県内効果113憶円」～スタジアム建設が６割～（岩手県釜石市）
7.「厚底県内も熱視線」～問い合わせや愛用者が増加～（岩手県版）
8.「中国からの参加自粛要請」～熊本・北九州マラソン～（熊本県熊本市）
9.「部活指導支援 共に成長」～ICT活用 地元山下中で指導～」（宮城県石巻市）
【1】「ホッケーの神髄 後輩へ」～トップ選手輩出を～
岩手町一方井の今松さんは昨年４月に帰郷し、家業の農業に励みながら母校一方井中でホッケーの指導に当たっている。子どもたちの競技力向上のため、ホッケーの名門天理大で培った経験を後輩に伝授。「岩手からトップ選手を輩出したい」と意気込んでいる。
強豪社会人チームからの誘いもあったが「両親とともに農業を支えたい」と帰郷を決意。両親の手ほどでコメやピーマンなどを栽培し、会員制交流サイトのフェイスブックやインスタグラムで仕事の様子を発信するなど、若者目線で農業の魅力向上につなげている。
昨年は選手として国体に出場したが、家業と指導の両立を見据えて競技人生に一区切りをつけ、後進の育成に尽力する考えだ。岩手日報 2020/02/08
時間の融通が利く”農業”を生業しながら、中学校の部活動指導は理想的な環境。サラリーマン指導者はどうしても19時台からの指導になりやすく、
子どもたちの帰り時間を考えると、放課後に指導できる環境が理想的です。
【2】「脳卒中 働き盛り対策急げ」～子どもの肥満防止重要～
岩手県の長年の課題となっている脳卒中は、特に54歳以下の年代への対策が急務であることが、岩手医大の研究グループの分析で明らかになった。岩手県の脳血管疾患の死亡率は全国の中で高く、専門医は将来の働き盛り世代の発症を防ぐため、幼少期からの対策の重要性を訴える。
岩手医大脳神経外科学講座教授で、同大付属病院の小笠原院長は「小学校高学年から中学生の段階で、食生活など生活習慣に関する教育に力を入れなければならない。専門医が学校教育と関わって対策を進める必要がある」と説く
岩手日報 2020/02/08
Vol１のオピニオンで紹介した“「子ども肥満傾向依然」。
冬場の屋外で体を動かしづらいのは東北のデメリットで、肥満の子どもの割合は各年代で全国最高水準であることの事”に関連する記事。
体を動かすだけに目が行きがちですが、食という視点でのアプローチも合わせて考えていくことが必要です。
【3】「森山球場 愛称つけて」～町が命名権契約者募集～
金ケ崎町は、同町西根の森山総合運動公園野球場の施設命名権（ネーミングライツ）契約者を28日まで募集している。ネーミングライツ事業は町内初で、施設の維持管理や運営に役立てる。契約期間は４月から３年間で、町は年50万円以上の命名権料を希望。愛称は「森山」を含めることなどが条件。
岩手日報 2020/02/09
地方自治体にある公共施設を今後もすべて維持することはできないと総務省の公共施設等総合管理で示さています。しかし、現実的な話として直ぐに廃止や統廃合ができる訳ではないことから、稼ぐ手段、地方自治体が生きる道として、当然と言えば当然の事。
しかし、愛称に「森山」を入れることで、より高い命名権料が付くかは微妙なところ。地元に配慮しているのかな。
０円よりマシという考えもあるが、生きる手段の選択としてはどうなのか？
【4】「僕が沖縄でコーヒー豆をつくる理由」高原直泰・独占インタビュー
2015年までJ3のSC相模原に所属し、現在沖縄でクラブを設立。南国で新たなサッカー人生を送っている元サッカー日本代表の高原直泰選手の独占インタビューの一部抜粋。
・「自分も年を重ねていて、いつかはサッカーを辞めなきゃいけない。でも、引退してから新しいことを始めるんじゃなくて、プレーしながら自分がサッカーで得たものをまわりに返していきたいと思ったんです。だから、単に昇格を目指すのではなく、スポーツクラブとして地域に貢献していくものを生み出し、生み出す過程で参加する人が楽しんでくれたり、喜んでくれたりすればいいなと思ったんです」
・「僕の場合、ドイツから日本に戻ってきて、その後は韓国のクラブにいったり、J2やJ3のクラブでもプレーしました。そうやってカテゴリーが下がってくると、より周りの応援とか支え、それに地域やスタッフとの結びつきが見えるようになってきたんですよ」
・「ぼくの頭になんとなく農業というキーワードがあったんですが、沖縄で農業をやられている方の中に、農福連携、つまり農業と福祉を結びつけたソルファコミュニティという組織を運営していて、障がい者の方と肥料を一切使わない自然栽培に取り組んでいる人がいたんです。興味があったので自分で問い合わせをして紹介してもらい、少しずつ農業体験をさせてもらいました」
・「Jリーグの掲げる理念にも、地域に根ざした、という言葉があるじゃないですか。その言葉を掲げるのは簡単だと思うんです。何でも地域密着と言うことはできる。でも、単に言葉だけではなくて、長く続けていく活動にしていくためにはビジネスとしても成立させなければならないし、自分たちもやりがいを感じないといけない。」
NumberWeb 2020/02/10
心に染みるインタビュー。地方に根ざすクラブの生き方として新しい形を示しています。
“スポーツで地方創生＝勝つことで地域が盛り上げる”という単純な図式になりがちですが、地元の大学・企業・産業と一体となる事業に取り組み、それをビジネスとして成立させる。これからの沖縄SVに注目です。
【5】「遠野マラソン 今夏初の休止」五輪重なり人員確保困難
遠野市で例年８月に開催している「遠野じんぎすかんマラソン」の実行委は今夏の大会休止を決めた。東京五輪・パラリンピック期間と重なり、警備やコース管理人員の確保が難しいため。休止は38年目で初めてとなる。
岩手日報 2020/02/13
ちなみに北上マラソンは２年連続で台風の影響で中止が続いています。
ローカルのマラソン大会って意外と多く、岩手県内だけでマラソンと名の付くレースが１年間で約30大会もあります。それぞれの地域ごとに特色があって、ランナーにとってはいろいろな楽しみ方や選択肢があって非常にいい事である一方、今回のような人員不足や、北上のような異常気象によって中止になるケースも。
さいたま国際マラソンは記録が出にくいのと、経費がかかる等の理由から次回の開催を見送るとの事。様々な要素が絡みあって淘汰される大会も出てくるかも知れません。
どういう目的で開催するのか？自治体ごとのオリジナリティや、そもそものあり方を問われています。
【6】「Ｗ杯県内効果113憶円」～スタジアム建設が６割～
Ｗ杯2019釜石開催実行委は、釜石市で昨秋開かれたＷ杯に伴う本県への経済波及効果が113憶円4500万円に上るとの試算をまとめた。スタジアム建設に伴う効果額が約６割を占めた。県内事業所へ一定の経済効果があった一方で、市内の主要３ホテルの稼働率は60～75％で前年以下となった。市中心部の飲食店への波及効果が限定的だったとの意見もある。
岩手日報 2020/02/14
来場者の消費効果は7憶7千万円あったと公表されていますが、市内ホテルの稼働率が気になるところ。
まあ、市外（県内）のホテル等に流れているのであれば、良いという見方もあれば、建設費に一定の一般財源（市税）を使っている訳だから、市内でもっと消費してほしいとの見方もある。
釜石シーウェイブスが来秋に立ち上がる新トップリーグへの参入も検討しているようなので、スタジアムの有効活用や市内への経済効果など釜石が元気になることを期待しています。
【7】「厚底県内も熱視線」～問い合わせや愛用者が増加～
マラソンや駅伝の好記録の一因として世界を席巻する厚底シューズに、県内の陸上長距離界も熱視線を注いでいる。
一時は使用制限がささやかれたが、世界陸連は東京五輪での使用を条件付きで容認。クッション性と軽さを両立させた靴は本県選手も愛用し「疲れない」と好感触だ。
県内スポーツ店でも関連商品への問い合わせが増えているが、関係者は「トレーニングが必要」と指摘する。
昨年の日報駅伝区間賞の岩井選手（滝沢市）は2018年から着用し、5000ｍなどで自己記録を更新。1足3万円ほどで「一般ランナーでもトップ選手と同じモデルを購入できるのはうれしい」と実感を込める。県内の中高校生に関して「高額で簡単には手が出ないが、主流になりそう」とみるのは、昨年末の全国中学校駅伝に出場した福岡中の高橋監督は、性能の良さを感じながらも「ただ、走るのはシューズではなく選手」と練習の大切さを説く。
岩手日報 2020/02/17
高橋監督のコメントが全て。走るは選手であってシューズじゃない。良い走りをしても注目されるのはシューズでは。加熱する厚底報道とは切り離して、東京・名古屋マラソンのライト１枠の走りに注目しましょう！
【8】「中国からの参加自粛要請」～熊本・北九州マラソン～
熊本市で16日に開かれた「熊本城マラソン」では、マスクをしたランナーが目立った。予防策として実行委員会がボランティアを含めて計約２万枚のマスクを支給した。一方、当初、エントリーした７人の中国人ランナーに対して、市などでつくる大会本部が、来年の出場権を条件に参加自粛を要請したところ、６人が辞退した。１人は「昨年９月から北九州市で暮らしている」と参加したという。
朝日新聞 2020/02/17
そして、３月１日に開催される「東京マラソン」について、一般参加者の出走を取りやめることを17日に発表。参加料は返金させず、来年の出場権は与えるという。
マスクしてまで走らなきゃならない環境だったら、一層のこと大会自体やる意味ある？仕事はリモートワークできるけど、スポーツやスポーツ観戦はどうしたらいいのか？
流行の感染症問題は、今年だけの問題ではないんだろうから、何らかのガイドラインを定める時期に来ているのでしょうね。
【9】「部活指導支援 共に成長」～ICT活用 地元山下中で指導～
石巻専修大学は本年度、経営学部の授業として硬式野球部の学生による石巻市山下中の野球部の部活動支援を展開している。
直接指導に加え、情報通信技術（ICT）を使った遠隔指導を実践。コーチングやコミュニケーションの技術を学びつつ、課題となっている部活動顧問の負担軽減を図る。部活動支援は同大と市、ソフトバンクが締結する包括連携協定に基づいており、遠隔指導は同社が提供する通信サービス「スマートコーチ」を活用する。生徒はタブレット端末やスマートフォンでプレーの動画を撮り、学生に送信。学生は指導ポイントを画面に書き込んで添削し、中学校に送り返す仕組み。
河北新報 2020/02/19
少子化による生徒の減少、教員の働き方改革、情報通信技術の進歩など、ある意味では時代の変化に対応した“なるべくしてなる形”。
スマホ持込み禁止とか、学校の謎ルールも変わって行くんでしょうね。
逆に変わらないほうが時代に取り残される残念な学校になりそう。変化を嫌う、行政・教育者・指導者には厳しい時代になりそう。
次回もお楽しみに！
今回のコロナウイルスの関係でイベントなどを自粛する動きが増えてきましたが、2月21日（金）には28年目のＪリーグが開幕しました。
コロナを警戒しつつ、オリンピックイヤーのＪリーグが盛り上げることを期待しています。
では、また！
